カロリー50%オフのマヨネーズを食べたことありますか?これはちょっと惹かれますよね。
見た目はマヨネーズなのに、どうして50%もカロリーをカット出来るのでしょうか?

カロリーオフ マヨネーズ

マヨネーズには決められた定義があり簡単にカロリーカットはできないはずなのですが…調べてみたらそのからくりが浮かんできました。
正直に書きますが消費者を騙すような表示と、その製品内容に対する国の考え方に疑問が残る商品のひとつだと思います。

正体はサラダクリーミードレッシング

カロリー50%カットのマヨネーズの裏を見てみます。

サラダクリーミードレッシング

名称 サラダクリーミードレッシングとなっています。マヨネーズではなかったのでしょうか?

原材料名 食用油脂、醸造酢、卵、食塩、砂糖類(水あめ、砂糖)、増粘多糖類、調味料(アミノ酸等)、たん白加水分解物、香辛料、香辛料抽出物

原材料はこうなっています。
マヨネーズのはずが、名称が違う事にまず驚きました。カロリーハーフになるような種類のマヨネーズでもあったのかと思ったのですが…



「本物の」マヨネーズであるための条件

サラダクリーミードレッシングという種類のマヨネーズがあるわけではありません。正しい分類はこうなっています。

ドレッシングの範囲
出典 全国マヨネーズ・ドレッシング協会 

このドレッシングの中でもマヨネーズの定義はこうなっています。

卵黄または全卵を使っている事。
また、植物油脂と食酢か柑橘系の果汁を必ず入れなければなりません。

これ以外に使っても構わない原材料は

卵黄、卵白、たん白加水分解物、食塩、砂糖類、はちみつ、香辛料、調味料(アミノ酸等)、香辛料抽出物

と決められています。

マヨネーズの定義
出典 農林水産省 加工して作成

マヨネーズはこれ以外の食材を使う事は法律上許されません。
また、植物油脂が全体の65%以上ないと、マヨネーズとは表示できないことになっているのです。

マヨネーズより添加物が多いサラダクリーミードレッシング

では、今回見ているサラダクリーミードレッシングはどうなっているのでしょうか。

サラダクリーミードレッシングの定義
出典 農林水産省 加工して作成

使用して良い原材料は、まず卵黄、およびでん粉又は粉料
必ず入れなければならないのは植物油脂食酢柑橘系の果汁
ここまではマヨネーズと同じです。

使っても良い原材料は、

卵黄、卵白、でんぷん(加工でんぷんを含む)、たん白加水分解物、食塩、砂糖類、はちみつ、香辛料、乳化剤、湖料、調味料(アミノ酸等)、酸味料、着色料、香辛料抽出物

そしてこれ以外の原材料は使えません。
マヨネーズよりも使える添加物の数は増えていますね。

サラダクリーミードレッシングは原材料のうち、植物油脂の割合が10%~50%の範囲と決められています。
という事は、油の割合を少なくすればカロリーダウンは簡単に出来そうです。
水分は製品の85%まで入れる事ができ、油分を少なくすれば、カロリーカットでマヨネーズ風のサラダクリーミードレッシングができるのです。

これがカロリーカットと表示できるからくりです。
カロリー大幅カットのサラダクリーミードレッシングは、マヨネーズもどきだとの見方があるのも納得できる気がします。

誇張したパッケージと添加物を入れても良い法律

サラダクリーミードレッシングは、マヨネーズよりも入れて良い添加物の数がかなり多くなります。
サラダクリーミードレッシングの香辛料、乳化剤、湖料、酸味料、着色料、調味料(アミノ酸等)、香辛料抽出物のどれもが気になるところです。

その各々に有害性があるのでできれば避けたいところですね。これは各個人がその添加物の内容を知るしかありません。

でもそれよりも売り場で気になったのは、いかにもカロリーカットできるマヨネーズであるかのようなパッケージで売られていることです。50%カロリーオフを大々的に表に出し、サラダクリーミードレッシングであるかどうかは、成分表示の小さな文字を見なければ分かりません。

サラダクリーミードレッシング マヨネーズ 表示確認

ましてやサラダクリーミードレッシングと言われても、その意味が100%分かる人が一体どれほどいるでしょうか。

それ以上に思う事は公に農林水産省が、つまりは国が添加物を入れても良いと言っている事が、私はもっと気になります。
添加物を入れて良いと国が言っていたら、利益最優先の企業なら許される範囲内でどんどん製品を作ってしまうと思います。

諸外国では食品においても日用品においても安全性の基準がもっと厳しいのが普通です。

経済、軍備、教育、医療など、国がやらなければならない問題は色々あるでしょうが、まずは国民が安全に健康に生きられて、安心して生活できることが優先されるべきではないでしょうか。
食の安全、日用品の安全は国の姿勢から変えていくべきものなのかも知れませんね。